医療技術における世界有数の企業として、フィリップスがデジタル企業へと転換するのを推進しながら、医療機器部門の主力製品の一つである生体情報モニターのプロダクトマーケティングとして活躍頂きます。 ベッドサイドモニタとセントラルモニタの一連のハードウェア・プラットフォームには、ドイツ・米国の開発部門から毎年のようにソフトウェアや構成品の新機能が発売される、長期的な製品提案と短期的な追加商材を取り扱える、幅広いマーケティング経験が得られるポジションです。 海外を含めた社内外の関係部門とのコミュニケーション能力と、海外から提供される製品特性を日本の顧客のニーズに結びつけるマーケティングの基礎能力が、存分に発揮できます。 **＜主な職務内容＞** ・一連の生体情報モニタ製品群の中から専任製品を受け持ち、製品群全体のプロモーション施策に関わって頂きます。 ・関連消耗品マーケティング、臨床部門システムマーケティングと連携しながら、直販営業、関連企業への働きかけを行います。 ・海外開発部門とのコミュニケーション、製品上市計画の作成、薬事・品質・経理部門と連携、カスタマーサービスや営業を通じての顧客へのソリューション提供の全般のコーディネートを担当して頂きます。 ・ブランディング部門との共同での製品のプロモーション企画、販売促進資材の作成を通じて、製品の販売企画の立案推進を担当します。 **＜スキル** **・経験** **／求める人物像＞** ・医療業界でのマーケティング、または、営業技術などの販売支援の経験　 ・病院のワークフロー等業務の知識、クリティカルケアの医療知識を有する方を優遇 ・生体情報モニタの知識は必須ではありませんが、器械・コンピューターに対する一般以上の理解力があること ・臨床工学士、看護師で選定経験のある方は、別職務を経験してからの登用も検討可 ・分析および解決志向の考え方を持つとともに、目標を設定して、マルチファンクショナルチームが目標を達成できるよう意欲を与えることができる能力 ・何事にもポジティブにチャレンジする志向の方 **＜語** **学** **＞** 日本語と英語でコミュニケーション力がある方 ※日本語と英語で読み、書き、会話に抵抗がない方 **＜このポジションの魅力＞** 生体情報モニタ・ビジネスの中核として、自身の意思決定が大きな影響を与える経験を積むことができます。また、現在の急性期部門中心のビジネスから、病院全体のビジネスへ転換してゆく、一役を担って頂きます。最新の医療機器のテクノロジーや関連する臨床知識、臨床計測データの活用（ビックデータ、AIなど）の実ビジネスの経験を通じて、マーケティングとしてのキャリアを積むことができます。 **＜参考情報＞** https://www.philips.co.jp/healthcare/solutions/patient-monitoring **＜その他情報＞** + 契約期間：期間の定めなし + 試用期間：あり(原則として入社日より6ヶ月) + 就業場所：東京本社　東京都港区麻布台1-3-1　麻布台ヒルズ森JPタワー15階） + 就業時間：9:00-17:30　 ※休憩時間：原則として12:00-13:00 休日：毎週土(所定休日)/日曜日(法定休日)、国民の祝日、年末年始(12月29日-1月4日) 休暇： 休暇： 有給休暇 (初年度最大20日間(入社月により変動します)、Care Leave(年間10日間付与)、Sick Leave(年間30日間付与)ほか 時間外労働：あり　 + 給与：800万～1000万　※経験を考慮して優遇します　 + 賞与：あり　 ※インセンティブは毎年3月の年1回支給　(会社業績、部門業績、個人評価によって変動あり) ※年度途中入社者は対象期間中日割計算あり + 研修制度：国内・海外　 国内製品トレーニング　あり + その他： + 険：社会保険(厚生年金保険、健康保険)・労働保険(雇用保険、労災保険) PhiliFlexポイント：72,000 ポイント（1ポイント＝1円） **＜** **Philips** **について** **＞** 私たちは医療技術（ヘルステック）企業です。私たちは「すべての人々が重要である」という信念に基づいて組織全体を構築し、世界中の全ての人々が私たちに相応しい質の高い医療にアクセスできるようになるまで、立ち止まることはありません。 一生をかけられる仕事をしましょう。人々の健やかな人生のために。 * 私たちの事業 * 私たちの歩んできた歴史 * 私たちの信念 もしこのポジションにご興味をお持ちいただけるようでしたら、全ての要件に当てはまらなくても構いませんので、ぜひ一度ご応募ください。 あなたは、Philips内の他のポジションに適任な候補者であるかもしれません。 当社のダイバーシティ＆インクルージョンへの取り組みについては、こちらをご覧ください。